数年前から人件費が高騰したことで元請事業社による職人の奪い合いが行われ、神奈川の職人が地元よりも地方の仕事を優先して受ける動きなどがあったことが記憶に新しいですが、リフォームから新築住宅まで幅広くやってる工務店から個人事業主にいたるまで、人件費だけではなく建材コストについての話題も多く聞かれています。

今回、建材高騰の注意喚起として文書通達が出てきているのは、サンゲツ、リリカラ、ルノン、トキワ、カレン、といった壁紙やクッションプロア、カーテンなどのメーカーで、原油高、配送コストなどを理由としています。ワンルーム程度の広さであればコスト増は数千円だと思われますが、ファミリータイプ、住宅１棟といった平米数ですと数万円単位で費用が増加することが予想されます。建材高騰は新築一戸建てやマンションの物件価格、リフォーム価格に影響してくるので業界の成長鈍化が懸念されます。

実際に、壁紙メーカーの決算などを見ていると事前に想定される数字が増収増益であったのに対し、受注高は増えているのに減益発表という会社もあります。これは一定の固定費が把握できる会社内の人件費やその他経費が急激に増加したとは考えられず、その会社が取り扱う主力商品の製造原価の高騰が大きな要因になっていることがわかります。メーカー側が商品を卸す仲買人や実際に工事を行う事業者向けに建材高騰の通達文書を事前に出して周知するということは一過性のものではないと推測できます。